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中国で働くには

 

“池袋中国語コラム”とは・・・

中国語学習者のための”池袋発”中国語学習に役立つコラムです。中国に関することだけでなく様々な話題を中国語を交えて紹介していきます。このカテゴリーでは、中国赴任や出張などビジネス向けの方にお勧めの情報・ノウハウを提供しています。

【中国で働くには】

中国語を活かして中国で働きたい、と思われる人も多いでしょう。また実際に中国で働く場合、どのような流れになるのでしょう。中国と日本では求人や転職の方法も異なり、中国で仕事を探すにあたって中国の求人マーケットの情報を知っておくことはとても大事なことです。中国ではどのような人材が求められるのか見て行きましょう。

 

【中国で働く2つのパターン】

 

中国で働くには2つのスタイルがあります。一つは日本本社からの駐在員、もう一つは現地採用です。いわゆる駐在員とは本社からの人事異動で海外支社や現地法人に派遣される社員を指します。所属は日本本社で、働く場所は中国、給与は本社から支払われるので、日本の社会保険にもそのまま加入しています。会社の意向により中国に派遣されるので、勤務場所や期間などは基本的に自分で決めることはできません。また一定期間の後に日本に戻ることを前提としています。
もう一方の現地採用はその名の通り、現地の日系企業などの法人に直接雇用されている形態です。海外で働きたいという自発的な意思に基づいて自己責任で就職活動を行います。就職の条件などは自分で交渉し、雇用期間や給与などを合意の上、現地企業と雇用契約を結びます。

では2つのパターン⓵駐在員と②現地採用の違いはなんでしょうか。最も大きな違いが出るのは「待遇」です。駐在員の場合、日本で勤務していた時と変わらない日本国内の給与体系で社会保険も継続されます。引っ越し費用や、海外手当、渡航費や住居費用、中国で余分にかかる所得税や子供の養育費、家族への中国語の語学研修費用なども補填される場合があります。一方、現地採用の場合、自分の意思で現地企業に就職するため、渡航費や住居費用、家族の扶養手当、日本の社会保険などを全て自己負担する必要があります。また中国現地での給与水準になるため、日本で働いていた時に比べ、実質減収になる方がほとんどです。

しかし、現地採用であっても専門性やスキル、能力を買われて採用する場合には、かなりの報酬を用意する企業もあり、現地採用で日系の現地法人に入社したが、その後能力を認められて本社採用となり、駐在員待遇になった、というケースもあります。日本で働いていた時同様、もしくはそれ以上の給与となる例も見られます。

待遇面を見ると、中国で働く場合は駐在員として現地に赴任するのが最も魅力的と言えますが誰でも簡単に駐在員になれるわけではありません。一般的に企業が駐在員を選ぶ場合には日本での職務や業務に精通し、日本で成果を残している人の中から、語学力や海外への適応力を見て判断されます。充実している駐在員の待遇を見れば分かるように日本の会社が駐在員を一人中国に派遣する場合1千万円以上のコストがかかります。そのコストは膨大であるため、「駐在員」を減らす施策を取りだしている会社も多くあります。そういった会社では中国現地で採用して、能力が高ければ高いポジションに登用するなど採用の現地化を進めています。

「現地採用」は企業側からすると駐在員にかかるコストを削減することができ、しかも現地事情に詳しい人材を採用することができます。そのため今後も堅調に募集は続くと予測され、対日系企業や対日本人顧客の仕事が主なものとなります。会社、勤務地、滞在期間、仕事内容など基本的に自分で選ぶことができます。

 

就職先は現地の日本法人がメイン

 

日本人が現地で就職する場合、中国系企業で働くのか、と思うとかなりハードルが高いように思えます。中国人の上司、部下、同僚とうまくやっていけるだろうか、と。しかし、ほとんどの人は現地の日系企業で働いています。
主な就職先は⓵日系企業、②中国系企業、③欧米系企業、に分かれ、その中でも⓵日系企業は⓵-1日本に本社がある会社が中国現地に設立した企業、⓵-2日本人が現地で企業した企業に分かれます。業種や業態、求められるスキルによっても変わってきますが日本人の就職先は⓵日系企業が9割以上の多数となっています。

日系、中国、欧米系とどの企業でも顧客に日本人を抱えていることが多く、その顧客への営業活動や対応として日本人人材が必要で採用募集をします。もしくは細やかで勤勉な日本人の働きぶりを評価して、そのような適性を持った人材を求めます。日本の高度な技術力や、サービス業での心のこもったおもてなし対応など、中国系、欧米系企業でも即戦力を重視し、すぐに役立つスキルを持つ人材を重視する傾向です。

 

「日本人」を武器にする

 

求人案件を見ると、日本人が中国で働くには語学力(中国語力、もしくは英語力)、仕事の経験、日本人らしさの総合力が求められているのが見えてきます。募集案件に「語学力」が記載してあれば入口通過のために欠かせない条件ですが、語学が堪能だからといって、仕事が決まるわけではありません。語学力はあくまでコミュニケーションの手段であって、仕事の能力、進め方、良好な人間関係の構築とはまた別のことだからです。

中国には、日本語が非常に流暢で優秀な中国人が多く、彼らと競争しようとすると「中国語が得意」というだけではとても太刀打ちできません。語学力の他に、さらにプラスのポイントが必要になってきます。一般的に日本人と中国人のローカル社員の場合2~3倍の給与の差があり、それだけ日本人に対して求めているところがあるということです。
中国人より高い給料を払ってまで、日本人を採用したい理由は、「日本人の高い資質」に期待をしているからです。日本式の完璧主義とも言える仕事の進め方、日本の商習慣の理解、正確な日本語能力、きめ細やかな対応、日本の製造業が強みとする技術や商品管理方法など、日本人ならではの良さが求められています。
日系企業であれば日本国内で求められる商品やサービスのレベルを、中国現地でも求めるのは当然で、日本語が堪能な中国人でも、そういったレベルに達するのは容易なことではありません。これまでの環境や受けてきた教育を一朝一夕で変えられるものではないからです。

例えば営業職で見てみると、顧客のニーズを細かくヒアリングし、それを社内の実務担当の中国人に正確に伝え、納期通りに正しい品質のモノ・サービス・情報を提供し、顧客に納得、満足してもらうことが日常的にできる必要があります。
事務職であればミスを最小限にし、仕事の質は高く、報連相(報告、連絡、相談)に漏れがなくといったことが要求されます。日本人的な仕事の進め方をすることが付加価値になっていきます。
逆に言うと日系企業でも、現地の中国人企業や顧客を相手にするようなビジネスであれば、日本人をあえて採用する必要はなく、地元や中国人をよく知った中国人の従業員を採用すれば済む話しなのです。

 

【日本人マーケット情報】

 

中国の日本人求人マーケットは日本での求人マーケットと大きく異なります。自分の希望している業界や職種と実際のニーズを照らし合わせて、就職先の方向性を知ることが実際の仕事探しをする第一歩となります。

かつては「世界の工場」と呼ばれた中国は今や「世界の市場」と変化し、その旺盛な消費意欲は世界中の企業が魅力を感じています。日系、欧米系を問わずに中国の製造力と人件費の安さから多くの企業が進出してきました。日本人の就職先としても製造業が半数程度を占めていましたが、その割合は次第に減ってきています。飲食、サービス、ホテル、旅行、広告、コンサルティング、金融、運輸、IT、建築など日本人が必要とされる業界は多岐に渡っています。製造業がより高度化、拡大した結果それに付属する産業やサービスも広がり、中国における日系企業のすそ野が広がっていると言えます。

 

求人職種とその動向

 

中国現地で日本人にはどのような職種が求められているのでしょう。年々多種多様化していますが、最も需要が高いのは営業職で、それに続いて事務職、製造管理、接客、カスタマーサービスやIT、建築などの技術者が続きます。営業職と事務職で全体の約6割、それ以外の技術や現場経験を求めるものが4割といったイメージです。

営業

中国全土の求人のうち、約半数が営業職の募集です。そもそも日本人の営業職を募集する目的は日系企業の業務拡大や欠員補充のための人材補填です。営業職の採用は、専門的な知識や経験よりも対人コミュニケーションの能力や積極性が重視される傾向があります。採用側の募集条件を見てみると、20~30代の若手であれば明るくコミュニケーション力があり、ある程度の中国語力があれば営業が未経験でも採用する企業がかなり多いことが分かります。未経験にも門戸が広いのは中国ならではの特徴とも言えます。
また中国で営業職として活躍する日本人女性も多く見かけますが、中国では経験が少なくともやる気があればチャンスが多いことが理由です。営業マネージャー、営業リーダーには部下のマネジメントも求められますが人物ややる気も重視されます。

事務職

中国で日本人が求められる事務職は秘書、営業アシスタント、翻訳・通訳、経理財務などがあります。女性の多くが事務職を希望しますが、事務職は求人全体の2割程度なので必然的に倍率も高くなります。また仕事が日本語ができる中国人でも代替えが利くことも要因しています。
少ないながらも日本人のきめ細やかな仕事を求めるものもあり、日本本社や日系企業とのメール、電話での日本語のやり取り、資料作成、現地日本人駐在員と中国人社員との間に入る対応などです。通訳や翻訳業務も含まれることが多いので、必然的に求められる中国語能力も高くなります。またWord、Excel、PowerPointなどOAスキルも必要です。

秘書:総経理(社長)秘書や弁護士秘書などのニーズがありますが、仕事はスケジュール調整や各種の手配以外にも通訳、翻訳での高度な中国語力が求められるものから日本の顧客来社時のアテンドなど多岐に渡ります。

営業アシスタント:プレゼンなどの営業資料作成から中国人社員の作成した資料のチェック、契約書、見積書作成、顧客との連絡、商談などの翻訳・通訳と営業に関わる幅広い能力が求められます。

翻訳・通訳:法律事務所やコンサルティング会社、リサーチ会社などでは中国人社員が作成した資料や報告書の中日訳、校正、翻訳チェックなどのニーズがあります。専門性の高い中国語能力が必要とされ、かつ日本語の文章力も求められます。

経理財務:日本本社向けの財務関連報告書のまとめや中国人スタッフへの指導、育成など管理職としての能力が求められます。こういったポジションでは日本での財務会計の経験や知識が必須です。

カスタマーサービス・接客

「日本人の強み」を活かせるのがカスタマーサービスや接客の仕事です。ホテルや飲食店、小売業などが日本レベルの接客を売りにして、コミュニケーション能力が高く、接客経験のある人材を求めています。中国での販売やサービスを強化する企業が増えてきているので、特に中国人スタッフへの教育・指導など管理職のポジションにニーズがあります。
また中国にはBPO業務と言われるアウトソーシング関連の企業が多数あります。具体的にはデータ入力やコールセンター、業務引受などを中国で請け負っています。企業は人件費や物価が日本より安い中国に委託することでコストを下げることができます。採用時に語学力やスキルは不問という会社もあり、一時期よりは減ったものの一定のニーズがあります。

製造管理

中国の製造業では、日本の高い技術を獲得し、生産効率を上げたい、品質を向上させたいということで日本人管理者へのニーズが根強くあります。機械、電子部品、アパレルなどの業界での製造管理の人材を求めており、具体的には工場管理、納期管理、労務管理、技術指導、日本の顧客の来客対応などがあります。また品質管理では、品質指導や品質改善の推進、部品品質クレーム処理などに需要があります。これらのポジションではなにより業務経験や現場経験を重視するので経験豊富であれば語学力が不問なところもあります。日本で長年活躍してきたシニア層にチャンスが多い分野と言えます。

経営管理

数は少ないものの中国に駐在経験があり、経営管理にも関わっていた人などを対象に、管理部長や副社長など経営管理の求人があります。会社の管理から業務上の改善提案、人事評価、内部監査など全般を管轄する業務で、これらのポジションでは会社の管理業務経験はもちろんのこと中国現地での経営管理の経験や現地の法令にも一定程度明るいことが求められます。

専門職

中国ではIT、製造、建築、アパレルなどの分野で日本人技術者や専門スキルをもった人材へのニーズがあります。これらの専門職は中国で希少価値が高く、知識や関連の経験があれば、中国経験や中国語力が備わっていなくてもチャンスがあります。20代、30代の若手だけでなく、シニア層にも大いにチャンスがあり、これらの専門性やスキルを活かして中国で仕事をしている人の中には当初まったく中国語ができなかったという人も少なくありません。

IT技術者

IT分野で日本人に求められるのは単なるシステム開発、設計、運用、保守などの業務ではなく、それに付随する日本本社や顧客とのやり取り、中国人社員との調整が必要な業務です。例えば日系顧客との窓口となり開発全体のプロジェクト管理などを行ったりします。

製造技術者

中国系企業で高い専門性を持った日本人技術者の採用ニーズが高まっています。求めているのは中国語力や中国での経験ではなく、日本の最先端技術力と20〜30年といった豊富な現場経験であり、即戦力としての専門性です。機械や電機などの分野で、中国国内での開発や設計といった業務内容ですが、少しでも分野が違うと需要に合わないため、誰にでもチャンスがあるわけではありませんが、中には年収1千万円を越える待遇を用意する企業もあり、日本の高度技術者に熱い視線が送られています。

建築技術者

高層マンションや商業施設などの複合施設が建設ラッシュで、それに伴い建築業界や内装設備会社での設計や現場管理、施工管理などのポジションで日本人技術者が求められています。そこでは日本人視点での教育的指導の立場も期待されています。施工管理経験者や一級建築士など完全に経験を重視する採用ですが、これらの技術を持つ人であればシニアでも活躍できる分野がたくさんあります。

アパレル技術者

アパレル業界で縫製技術、デザイナー、パタンナーに日本人の需要があります。縫製技術者は縫製工場でのラインの管理業務、現場改善、縫製指導などを行います。近年では中国を製造基地に加えて、市場として捉えているアパレル会社も増えているので日本人のデザイナーやパタンナーを採用して中国の現地ニーズに合わせた商品企画をする企業もあります。

その他専門職

日本人が多く住んでいる上海や北京のような大都市では日本人向けのサービス業がビジネスとして成り立っています。幼稚園の先生のような資格が必要なものから、美容師、日本料理人、塾講師などの専門職で、これらはあまり中国語の能力は求められません。また日本語学習者が中国では多いので、中国人に日本語を教える日本語教師の需要もあります。大都市に限らず内陸の都市などでもニーズがありますが、経験者や有資格者でなくても問題ないことが多いので待遇について現地の採用相場を下回ることが多いのが現実です。

 

【中国で働く地域特性】

 

中国の行政区分は22の省、5つの自治区、4つの直轄市、2つの特別行政地区となっています。また正式な行政区分ではありませんが慣習として「華北」「東北」「華東」「華南」「西南」「西北」「特別行政区」という8つのエリアの呼び方があります。中国に進出する多くの日系企業は華北地区(北京、天津、大連など)、華東地区(上海、蘇州、杭州など)、華南地区(広州、深圳、東莞など)の3つに集中しています。

圧倒的に求人が多いのは上海で全体の6割を占め、続いて華南地区や華北地区となります。中国は都市、エリアによって進出する日系企業の業態や邦人人数が異なるのでそれに伴い日本人に求められるものも変わってきます。

華北地区

北京は中国の政治の中心であるため、駐在人事務所が多く置かれていますが日本人の求人が決して多いわけではありません。製造業の比率はやや低く、IT、通信、コンサルティング比率が高いのが特徴です。職種も営業職が半数で事務職、専門職、カスタマーサービスと続きます。次に天津は北京から高速鉄道で30分と華北エリアの工業の中心です。トヨタ自動車を代表に自動車関連メーカーが多く進出し、製造業での技術関連職や自動車関連の営業職の求人が多いことが目立ちます。華北地域の中でも大連は日本との歴史も古く、食品、衣料、雑貨、電子部品など幅広い業種の日系企業が進出しています。日本語が話せる中国人が多いのも大連の特徴で、日本人にとってチャンスが多い都市と言えます。

華東地区

華東地区は日系企業の進出が最も盛んな地域で、中小企業も多く進出しています。ビジネスのためのインフラが最も整備され、中国国内での販売を目的とした小売り、電機メーカー、サービス業などが多いのも特徴です。上海は中国の商業・金融・工業の中心で世界中の著名な企業が中国国内市場を狙うための拠点として競い合っています。日本人への需要は製造業の中でも電子、半導体など高度なものから、それに派生する物流、金融、IT、会計、法律、コンサルティング、人材紹介のような専門業、上海在住の日本人の急増によって在留日本人のための衣食住、娯楽、広告、教育、飲食といった業種まで拡大しています。上海から高速鉄道で至近の蘇州は多くの日系製造業が進出し、杭州もITの都市として名を馳せ給与相場は上海とさほど変わりません。

華南地区

華南地区は中国の経済開放の窓口となった地域で、大企業だけでなく早くから中小企業も進出してきました。コピー機などの事務機器やカメラ、レンズと言った光学機器の企業も多く電子部品産業の生産基地にもなっています。ホンダ、トヨタ、日産など日系自動車メーカーも多く進出し、関連する部品産業も集積しています。製造業関連での営業職や、工場での生産管理、品質管理の職種、新たに工場を立ち上げる際の採用も見受けられます。製造業のニーズが高く、給与相場は他の地域に比べやや高めとなっています。

どの都市を選んだら良いか

中国で働く際に、どの都市を選ぶかということはその後の就職活動に大きく影響します。例えば北京は留学先として人気が高い都市ですが、日本人の求人マーケットはあまり大きくないので仕事の選択肢の幅が小さくなってしまいます。北京に拘る場合は高い中国語能力が必要になります。また製造管理の職務経験を活かしたい人は、華東地区や華南地区の製造業求人が多い地域を選ぶと良いでしょう。都市が持つ特性とそこでの日本人への求人傾向を見ながら自分のスキルや経験がどの都市で最も活かせるかを検討することが成功の秘訣です。

 

【中国で働くには】

 

就労ビザについて

中国で就労ビザを取得するためには①4年制大学卒業、②2年以上の社会経験、が原則必要です。企業はビザがない人を雇用できないので、逆のこの2つの条件を満たしていれ高い専門性や技術力を問われない営業や事務職ではチャレンジできる可能性が高いと言えます。

中国では日本のような社員研修や人事異動での職務ローテーションはなく、OJT(実務上での教育)が基本となるので、企業は即戦力の人材を求めています。OJTが基本ということは、仕事の環境は待ちの姿勢で受け身になるのではなく、自分で主体的に作っていくことが必要です。そうした環境で成長するには、普段の仕事を通じて様々なノウハウを吸収していく姿勢が重要です。ここで活きるのが日本での社会経験で、日本で働いた経験はたとえ中国で関係ない業種業務に付いたとしても決して無駄になりません。
また現地採用の日本人には、時に駐在員とローカルの中国人スタッフの間に入って両者のギャップを取り持つ役目も期待されます。そこでは「中国に対する理解」があることが強みになり、中国人の習慣や考え方、その土地の文化や人々の機微に詳しいことが役割を果たす上で力になっていきます。中国留学経験者や滞在経験者は中国事情を理解していることもあり、スムーズに採用される傾向です。

中国に限らず海外で働く場合にはコミュニケーション能力とストレスに対する耐性が必要です。人とオープンに交わり、仕事や異文化のストレスに負けない人が国際的に活躍できる人です。社内では中国人と一緒に仕事をしていくことになるので、中国の慣習への理解や中国人相手のコミュニケーション力を身につけておく必要があります。また中国では仕事の価値観や進め方も日本と異なることが多く、日本式のやり方ではスムーズに進まないことも多々あります。そうした意味では細かいことをあまり気にしないストレス耐性や環境に合わせて自分を変えられる柔軟性を持ち合わせている人が中国マーケットに向いていると言えるでしょう。

 

 

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